１９４５（昭和２０）年に入ると、連合軍は都市爆撃を強化し、本土の国民も直接の戦争被害を受けるようになった。資源は欠乏、国内の工業生産力も著しく低下し、戦争遂行が難しいことは明らかだったが、同年１月に政府は本土決戦への方針を固める一方、１０代の少年から４０代までを召集して本土決戦の戦力とした。
７月２６日、米英中３国首脳による日本への無条件降伏勧告「ポツダム宣言」が発せられた。
日本政府はこれを黙殺しようとしたが、広島 （８月６日）、長崎 （８月９日）への原爆投下、ソ連対日参戦（８月８日）などに追い詰められ、８月１４日の御前会議でポツダム宣言受諾を決定し、連合国側に通告した。
この事実は、１５日正午の玉音放送で国民に伝えられた。
太平洋戦争の人的被害は正確に分かっていないが、日本では民間人も含めておよそ２５０万人が死亡し、アジア諸国での死者は１８００万人に上ると推定されている。 ☆ (T.Koga）長崎市の三山不動産
